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腰痛の改善と治療

腰痛(ようつう)とは、ウエスト部に疼き、炎症などを生じる状態を指し示す一般的な用語。


世界の腰痛事情。

国で行政や学会の政策、文化や暮しや習慣が違っても、腰部(ようぶ)の痛みの発症の頻度は大体変わりないのである。

世界保健機構WHOの著述は、このように記載されている。

「腰の病気の発症する割合や有病割合はおのおのの土地のあらゆる場所でおおよそ同じです。

腰部(ようぶ)の症状は各国で仕事を休む理由の一番である」。


姿勢による腰痛の予防。

腰の症状の痛みの原因は、普段の姿勢にあると昭和51年のナッケムソンの指摘以降、欧州では労働中・炊事洗濯中などの対策が行われている。


急性腰痛のガイドラインんでは…。

2004年の欧州ヨーロッパ委員会の腰の疼痛診療ガイドラインでは、ヨーロッパでの腰(こし)の痛みの一生涯発症する確立は84%で、有病率は23%であります。


米国での腰痛事情。

アメリカにおいても、おおくの人の腰部(ようぶ)の痛みは、要因を診断できない非特異的腰痛だと言うことです。

この内容について、ナッケムソンは明快なアカデミーの問題点を指摘している。

米国では、腰(こし)の病気で12ヶ月間に日本円で1000億円以上が医療費として使われていると計算されています。

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日本の腰痛事情。

日本でも腰(こし)の疾病が自覚症状のある患者の比率で第一位(もっとも多い症状)であり、国民の80%以上が一生涯において腰部の病気を体験されています。

大半の人は腰の疾患を訴えても画像診断で異常部位が診つけられない状況も多くあります。

異常個所が見つかる場合でも、その事が腰部(ようぶ)の痛みの要因でない事もあり、腰痛(ようつう)の人の8割が要因部分の分からない(原因を特定できない腰痛)。


筋骨格系の腰痛と、それ以外の腰痛の割合。

腰の疾病の中の、骨折、感染症、がん、変性疾患など、診断の断定診断できるのは15パーセントくらいであり、それ以外の85%くらいは、原因箇所の断言できない非特異的腰痛である。

レントゲン・CT・MRI病変箇所が見付かったとしてもその所見が腰(こし)の疼痛の原因とはかぎらない。


年配者の腰痛
椎間板の障害や脊柱管狭窄は、高齢者にはありふれており、画像診断でおおかたのお年寄りにはみうけられるが、多くのケースは、それは腰部の疼痛の原因ではありません。

そのことは、時々外科手術をする根拠にされるが、その手術が成功して最終的に腰(こし)の病気が改善されることは少ないのである。


緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)。

筋肉によけいな負荷が加わることで、筋肉が過緊張する為現れる腰部(ようぶ)の疾患なのです。

許容範囲を超えた負荷を加えると、交感神経は常に優勢になり活発化し緊張をしいられ、余計な他の筋組織にも力が入る。

その結果傾いた均衡調整しようと腰の筋繊維ストレスが増大し、腰痛が発症する。

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慢性腰痛。

腰痛(ようつう)が、3ヶ月以上持続するケースは慢性腰痛と言われます。

精神的な不安や心理的ストレスなどのメンタル因子の関係が大きい。

急性の腰の痛みから慢性的な腰部の痛みへの変化は、しばしばイアトロジェニックである。


イアトロジェニック病って?。

米国の死亡の要因の三大原因の一つにイアトロジェニック病と言うものがあるそうです。

1位は心臓疾患2位は癌、そして3位がイアトロジェニック病だそうです。

イアトロジェニック病という病は簡単に言うと、医者の治療によって引き起こされた死です。

医療のミスや薬、手術などが原因となる死のことです。


危険な腰痛。

緊急性の高い腰痛は、致死性の腹部大動脈瘤に加え大動脈解離、状態によっては死亡する危険性の腎梗塞、急性膵炎、排尿と排便が難しくなることもある馬尾症候群などが挙げられる。

注意を要する腰痛としては、化膿性脊椎炎椎間板炎、硬膜外膿瘍などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫や癌の骨転移などの悪性新生物の骨病変がある。


非特異的腰痛を来たしやすい要因。

心理的要素(仕事場での不満、不安、精神的緊張、抑うつ)。

太りすぎ(BMI)。

妊娠後期(子供を出産後腰痛は軽快する)。

腰に力のかかる職業(力仕事介護職業運転手)。

運動不足。

腰痛の男女差は、あまりない。

脚長差は、あまり腰痛の要因になりません。


欧州の腰痛のガイドラインによれば…。

欧州での指針によれば、腰痛は、疾病ではなく、症状である。

腰痛の原因は、腰部に過度な負担のかかる動作による腰椎・椎間板・神経などの障害、腫瘍などの特異的疾患による障害、の2つである。

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腰部に負担のかかる動作と腰痛。

腰部にストレスのかかる腰の使い方は、腰椎・脊椎・神経などの異常な状態を作り出す。

整形外科医ナッケムソンは、腰痛の原因を腰部に負担のかかる腰の使い方と発見した。


危険な腰痛(レッドフラッグ)。

レッド・フラッグといわれている症状がある場合、大変な病気が隠れているかもしれないのでさらに検査を実施することが必要になります。


深刻な疾患が見つかれば、直ちに手術や投薬が必要だったり、特別の治療を必要とする可能性もあります。

しかしだからと言って、レッド・フラッグのサインがみられるからと言って、必ず重大な疾患がとは限らない。

大変な疾患が見つかる可能性があるかもしれないというだけで、レッドフラッグを有するたいていの患者は、重大な病気を保持していない。

レッド・フラッグの兆候が全く無ければ、症状出てからのち4週間以内に、画像診断検査をしたり、臨床検査を行うことは、有用でないことが提示されている。

証拠証拠大半のレッド・フラッグの有用性は、腰痛のガイドラインでは、あまり支持されない。

骨折などを探しだす方法の手がかりは、高齢者の年齢、ステロイドの使用、著しい怪我などである。

癌を捜しだすための良い手がかりは、患者の既往歴である。

その他の要因を排除できれば、非特異的な腰痛をかかえる人は、通常は、要因を明確に決めること無く、対症療法的に治療される。

抑うつや薬の濫用など、見立てを複雑化する原因を明らかにする努力や、保険の支払いに関係する議論は、役に立つ可能性があります。

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日本での腰痛のガイドライン。

わが国のガイドラインでは、下記ののような状態を危険な状況であると言っています。

※腰痛が発症する
年齢が20歳未満、あるいは50歳以上。

※時間や
活動性に関係ない腰の痛み。

※胸部痛

※癌、
ステロイド治療、HIV感染の既往。

※栄養不良

※体重減少

※広範囲に
及ぶ神経症状。

※構築性脊椎変形(猫背など)

※発熱


検査。

レッド・フラッグの症状がある場合や、改善されない神経学的な病態が継続する事例や、悪化する症状がある場合には、画像検査をするのがベターである。

特に、癌や感染症や馬尾症候群が疑わしいケースは、早期にMRIやCTの検査を受けることがベターである。

椎間板の病変を発見するのには、CTよりMRIの方がやや優っている。

脊柱管狭窄症を判断するには、両方とも有用である。

また2、3の身体的な検査が有益である。

椎間板ヘルニアでは、たいていの患者の下肢伸展挙上検査が陽性になる。

腰部の椎間板造影は、症状のひどい腰部の痛みが継続する場合に、症状の要因になる椎間板の損傷部位を見出すのに有益であろう。

椎間板造影同様に神経への麻酔の注射(神経ブロック)的な治療的手技が、痛みの場所を探し出すことを考えて用いられることもあります。

前述のように椎間関節への注射、変形硬膜外注射、仙腸関節注射を、診断する為に検査として用いることを支持するいくつかの医学的証拠医学的証拠ある。

その他の身体的検査、例を上げれば側彎症の検査、筋力低下の筋力検査、神経反射の減弱の検査などは、ほとんど使用されない。

腰の痛みの訴えは、病人が、病院を訪れる最も多い病気のうちの一つです。

たいていの場合、症状は、2、3週間程度しか継続せずに、ひとりでに消失する風に見えます。

医学会のアドバイスによれば、既往歴と診断所見が、腰痛の原因となる特定の障害の存在を暗示しないのであるならば,レントゲンやCTやMRI画像検査いらないのである。

病院に訪れる患者は、CT検査やMRIによるレントゲン画像検査を期待する時もあるが、レッドフラッグの所見が見当たらないのであれば、そうした検査は不要である。

ルーチンのCT検査やMRI検査は、費用がかかり、症候を良くする作用の無い外科手術を受ける可能性が強くなり、 体に浴びる放射線が身体に悪影響を及ぼす。

痛みの要因を決定できるものは、画像診断の1%以下に過ぎない。

画像検査は、症状に関係の無い異常箇所を見つけ出して無用な別の検査をさらに受診するように患者を仕向け、患者さんを不安な気持ちにする。

米国のメディケアの統計の結果では、1994年から2006年までの12年間に、腰のMRI画像検査の検査を受けた件数は、300%以上、拡大した。

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